きっと見つかる!個人事業向けのおすすめ金融機関5選!

個人事業をされている方で、資金繰りに悩む方は後を絶ちません。しかし、しっかり事業計画を立てて借り入れ目標額を決め、金融機関の調査をすれば道が開けるケースは多くあります。今回は金融機関にフォーカスして個人事業向けの融資についてまとめてみました。


頼れる金融機関がきっとあるはず

適切な金融機関を選択し、書類をきちんと作成すれば中小企業であっても個人事業主であっても融資は受けやすくなります。

via 個人事業主が融資を受けるためのポイント

個人事業に対しての融資はどうしても難しい。この現状は否定できません。
しかしながら、審査が通れば他の機関から借り入れを行うよりも確実に返済計画の立てやすく、
展望のある融資を受けることが可能です。
今回は個人事業主に特化した融資についてご紹介します。

1.りそな銀行「ビジネスソリューション」

1.りそな銀行「ビジネスソリューション」
via pixabay.com

りそなグループは、そういった銀行の固有業務のみならず、法人顧客のさまざまなニーズや課題に対し、最適なソリューションを提供できる体制づくりを進めている。

via MOOV,press|MOBIO / モビオ(ものづくりビジネスセンター大阪)

日本にはメガバンクやその他地方銀行、そして信用金庫など、金融機関がとても数多く存在しています。
そんな金融機関の中でも、地域や事業主と連携して資金繰りをサポートする体制に力を入れているのが
「りそなグループ」です。
後述しますが、近畿大阪銀行や埼玉りそな銀行では、地方各地で様々な取り組みを行い、
事業者と地域発展に貢献を進めています。
事業場所のりそなグループに相談するのもありですね。
ぜひ審査の詳細や融資のポイント、そして資金繰り自体のことについて聞いてみましょう。

2.近畿大阪銀行「資金サポート」

2.近畿大阪銀行「資金サポート」
via pixabay.com

公的資金返済の目処が立っているためその後の成長に期待はできるかもしれません

via 近畿大阪銀行の会社の強み・将来性|カイシャの評判(00006931649)

先ほどのビジネスソリューションの先駆け的な存在なのが「近畿大阪銀行」です。
近畿大阪銀行はりそなグループのひとつで、
ここ近年での資金サポートに関するニュースを何度も目にしました。
クラウドファンディングの提案や児童イベントとの協働など、地域との連携も取れたCSR活動も盛んです。
関西事業の方は一度チェックしてみるのがおすすめです。

3.埼玉りそな銀行「事業資金サポート」

3.埼玉りそな銀行「事業資金サポート」
via pixabay.com

埼玉県を中心に活動しているベンチャー企業や中小企業の新事業分野への進出(第二創業)に対して法人部が中心となってサポートを行ないます。

via 埼玉りそなの創業・新事業サポート|創業・新事業サポート|埼玉りそな銀行

こちらも同じく、りそなグループの「埼玉りそな銀行」からの融資システムです。
埼玉りそな銀行では、「埼玉倶楽部」をはじめとした事業者向けの融資制度を数多く用意してあります。
例えば、事業に車が必要な方には「事業用車両担保ローン」や、
農林水産業者を営む事業者に対しての制度もあります。
それぞれが安心感のある金利設定をしていますし、サポート体制が組まれているのでチェックしてみましょう。

4.横浜信用金庫「創業支援融資」

4.横浜信用金庫「創業支援融資」
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新たに創業を計画している事業者および創業1年以内の事業者の方にご利用いただける融資制度です。

via 創業支援融資「創る」 | 横浜信用金庫

こちらは「横浜信用金庫」の創業準備をされてる事業主向けの支援制度です。
新たに事業を始めた方に対して、横浜信用金庫の地域圏内の方に融資を実行できるものです。
金利はなんと5%以下です!
資金も500万円が上限とうことで、比較的審査が緩やかに行われることが期待できます。
個人事業をされる方にとって非常にありがたい設定なのではないでしょうか。

5.三井トラストローン&ファイナンス

5.三井トラストローン&ファイナンス
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融資可能額は、共同担保に入れる物件次第になるが、この制約により実質的に数千万円が上限となる。

via ノンバンク(三井住友L&F 、セゾンファンデックス)を使えば年収が低くても物件が買える|金融機関別の融資・アパートローンの特徴|銀行融資|不動産投資ユニバーシティ

最後にご紹介するのは、担保をお持ちの方向けの融資についてです。
特に土地などの不動産を担保にできる場合は「三井L&F」がおすすめです。
このほかにも様々な融資商品があったり、金融に関するスペシャリスト達から資金繰りについてのことなど、
有益な情報がきっと手に入るでしょう。

まとめ

個人事業向けの金融機関をご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?
今回ご紹介した5つはほんの一部です。
地方にはそこに密着した信用金庫や地方銀行が存在します。
過疎化が進むなか、各自治体と連携して融資サポートをするケースはここ数年増加しています。
これを機に事業する場所で何ができるか今一度検討し、
融資の準備を進めるのもひとつの手法だといえるでしょう。